日本精工株式会社

コーポレート直下の研究開発部門であるコア技術開発センターは、材料、潤滑、解析技術の大きく3つのグループに分かれており、本ポジションでは解析技術のうち軸受解析（寿命計算、発熱量の計算等）に関する研究開発をお任せします。
同社向けに作成している軸受のシミュレーション、解析ソフトの開発を行って頂きます。
構造自体はシンプルな軸受ですが、僅かな形や材質、環境の違いがもたらす変化が寿命や回転精度に影響する精密部品であるため、精緻にシミュレーションする必要があります。脱炭素社会を見据え、お客様の製品が電動化の方向へ進むにあたり、軸受の使われ方も変化してきております。そのため、解析ソフト内で扱う数理モデルの考案から数値解析法を用いたプログラムの開発、解の検証まで2−3年掛けて行っています。また、軸受単体での挙動シミュレーションのみではなく、軸やハウジングと組合わせたシミュレーションをすることもあります。その際は市販のソフトと自社ソフトを組合わせてシミュレーションすることも求められます。

【具体的には】
・ユーザーのニーズを実現する方法の仮設立て
・仮説に基づく文献（英語文献含む）の調査
・数値解析
・プログラム開発

設計業務で必要となる社外CADソフトを利用した自動作図及び周辺アプリケーションの開発・保守をお任せします。

【具体的には】
・社内向けCADシステム及び周辺アプリケーション開発・保守
・新統合システム開発（製品選定、作図、販売ツール）
※システム開発においては基本設計までを担い、プログラミングは外注や他部署へ委託する事もあります。

【扱うシステムの特徴】
ユーザ：設計部署や工場の技術者、国内約60名　
※将来的に海外製造拠点への展開計画あり

【開発環境、使用言語】
Windows環境、Microsoft　Visual Studio、C#.net、VB.net、java
使用機械系CAD：CATIA、NX I-deas

ICT中長期戦略におけるシステム将来像の具体化と推進

【具体的には】
次世代基幹システム(SAP)導入へ向けた詳細検討と実行計画立案
・利用部門協業(SAP 導入目的整理とスコープ選定)
・導入展開方針、スケジュール、実行体制検討、費用要素調査

これまでの経験を踏まえ、以下のISEOの戦略、重点テーマのいずれか、もしくは複数の案件に関与して頂く予定です。

【具体的には】
・全社情報セキュリティの推進。
・ISMS活動によるセキュリティレベルの向上活動

これまでの経験を踏まえ、以下の戦略、重点テーマのいずれか、もしくは複数の案件に関与して頂く
・システム将来像実現を支える、データセンター・クラウド戦略等のグローバルでのインフラ変革・標準化の推進
・働き方改革・ワークスタイル変革を支えるITインフラの導入・展開の推進
・セキュリティ強化
・現行および将来の基幹システムのミドルウェア・データベースの運用戦略策定と推進

【具体的には】
・システム将来像実現のためのインフラ基盤戦略の策定と構築の推進
・グローバルインフラ基盤の共通化、標準化の推進/基幹サーバのアップグレードや機器等の更改プロジェクトの推進
・リモートワーク生産性向上のためのITインフラソリューションの導入推進
・セキュリティ認証強化策の推進
・データセンター、ミドルウェアの現行運用管理と改善の推進と、将来の運用戦略策定と推進

5〜10年後の事業化を見据えたアクチュエータの開発業務をお任せします。

【具体的には】
モータ制御用のコントローラの回路設計及び同製品のシステム開発チームのリーダーとして、以下をお任せします。
・先行技術を捉え開発ビジョンやロードマップの企画とその開発実行（具体設計、評価）
・1〜2名のメンバの指導育成

【仕事の魅力】
・新たなサービスを創る、当社の将来を担う重要なポジションです
・電気回路設計のスペシャリスト、次世代開発の中核として活躍いただけます
・自らの思いでつくりあげた製品で世の中をより豊かに、社会貢献を感じることができます

【ワークライフバランス】
プライベートとメリハリをつけて働いていただける職場環境です。
・平均残業時間約10-30時間/月（裁量労働勤務も適用可）
・リモート勤務可（週２回程度）
・フレックスタイム制利用可能

NSKブランドで知られ、国内No.1/世界No.3のベアリングメーカーである当社の法務スペシャリストとして、新規事業やM&A関連業務を含む幅広い業務をご担当いただきます。
自動車事業、産業機械事業いずれかの領域にて、海外・国内問わず以下の業務に携わっていただきます。
※法務部はコンプライアンス推進室と直下メンバーとに分かれており、今回は法務部直下への配属となります。
将来的には希望と適正に応じて法務部内(海外駐在含む)でのローテーションがございます。

【具体的には】
・契約審査（和文・英文）
・各種法律相談
・コンプライアンス対応
・M＆Aに関する法的支援
・海外事業者を含む他事業者との業務提携等に関する法的支援
・新規事業立ち上げに関する法的支援
※グローバル比率が高いため、海外拠点の法務担当とのメールや会議等で英語を使用する機会がございます。